実務で使う暗算・概算

営業・商談で使う概算と暗算

商談中の暗算は、顧客の予算や導入効果を確定するためではなく、検討に値する規模かを一緒に確認するために使います。数字を即答して終わるのではなく、前提と幅を示し、正式な見積もりへつなぐことが大切です。

先に結論

単価×数量、削減時間×人件費、対象数×利用率の3つを使えるようにします。概算は「仮に」「単純計算では」と明示し、契約金額や効果保証と受け取られない伝え方をします。

問い：200人が月3時間ずつ削減でき、時間単価を3,000円とすると効果はいくらか。

200人 × 3時間 × 3,000円 = 月180万円、年間2,160万円

伝え方：「全員が月3時間削減できる前提では、年間約2,000万円の余力に相当します」

削減時間がそのまま現金削減になるとは限りません。「余力」「相当」と表現し、生産性効果と費用削減を分けます。

問い：年間予算800万円で、1ライセンス年4万円なら何人へ導入できるか。

800万円 ÷ 4万円 = 200ライセンス

伝え方：「ライセンス費だけなら約200人分です。初期費用を含める場合はその分だけ少なくなります」

同じ万円単位にそろえると、ゼロを数えずに計算できます。

問い：5,000件へ提案し、成約率8%、平均単価25万円なら売上はいくらか。

5,000件 × 8% = 400件、400件 × 25万円 = 1億円

伝え方：「成約率8%を維持できれば、売上は約1億円です。成約率が半分なら約5,000万円です」

単一の数字ではなく、重要な前提が変わった場合の幅も示すと意思決定に使いやすくなります。